慢性腰痛の医療費も急増
厚生労働省が「湿布」などの市販類似薬を保険の対象から外す検討に入ったそうです。
厚労省が湿布を保険適用外にすることを検討している背景には、医療費を抑制する狙いがあるとの報道もありました。
《ニューズウィーク日本版 2010年》によると、
下記項目をなくせば、年間50兆円の医療費を削減できるそうです。
⚫︎腰痛患者に対する不必要な画像検査（3、3兆円）
⚫︎効果が期待できない脊椎固定術（1、1兆円）
⚫︎セメント注入による椎体形成術（850億円）
⚫︎ステントによる冠動脈形成術（2000億円）
⚫︎不必要な子宮摘出術（1、100億円）
⚫︎ウイルス感染症の抗生物質投与（550億円）
⚫︎変形性膝関節症の関節鏡下手術（1回60万円）
先日書きましたが、慢性腰痛の医療費は毎年急増しています。
ドクターショッピング
全腰痛のうち、85%以上が原因を特定できない「非特異的腰痛」です。
つまり、慢性腰痛の患者さんのレントゲンを撮っても、
「レッドフラッグ（重大疾患の可能性）」がない限りあまりメリットはありません。
画像検査をしても腰痛の改善率に差が見られないことから、
欧米の腰痛ガイドラインでは、慢性腰痛に画像検査を勧めていません。
原因が分からない長引く痛みにお悩みの患者さんは、
医者から医者へと渡り歩く「ドクターショッピング」を繰り返します。
痛みへの対処法が定められないために、
不適切な痛みの医療や医療費の無駄使いが広がっていると言われているのです。
腰痛の（発症率、再発率、慢性化率）については前に書きましたが、
適切な医療で慢性腰痛を減らしていきたいですね。
長引く腰痛でお悩みの方はこちらから ➡️ 腰痛の方
