腰痛のガイドライン

新たな腰痛概念

こんにちは。


ここからは、世界各国の腰痛ガイドラインに沿った内容でご紹介していきます。


なぜ日本のガイドラインではないのか?


皆さんご存知ないかもしれませんが、日本にも2012年に公表された腰痛ガイドラインがあります。


しかし、日本のガイドラインには、「⚪️⚪️をするべき」、「⚪️⚪️するべきではない」といった勧告
(指示、指針)が記載されていません。



 欧米のガイドラインはEBM(根拠に基づく医療)をベースにされており、成果も出ています。



まずは、分類から。


腰痛の分類

 腰痛になって病院へ行くと、まずはレントゲンを撮って腰痛の異常箇所を探します。


 海外では、レッドフラッグに分類される「重大疾患の可能性」がなければ画像診断を勧めていません。


 レッドフラッグの可能性は全腰痛の1〜5%です。


 つまり、腰痛の大部分は画像検査を必要としない、
 

 非特異的腰痛(原因不明)なのです。

手術は?

 欧米各国の腰痛ガイドラインによると、2年間に及ぶガイドラインに従った保存療法に失敗するか、勧告に従った治療が行えない場合を除き、慢性腰痛に手術は勧められないとされています。 


  手術に踏み切るにしても、高額な医療費、高い再手術率と合併症の頻度を考えると、患者の選択は慎重にすべきとなっています。 

 
日本の医療では、腰痛になって骨の変性や神経の圧迫が見つかると手術を勧められます。



 しかし、国をあげて腰痛対策を始めている欧米各国に目を向けると、レントゲンも手術も推奨していないのが現実です。


 
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